コミュニケーションの重要性を説く福島・副理事長

研修には29人が参加。初日の訪問看護サミットは日本訪問看護財団主催のイベントで、これまで徳洲会グループの訪看管理者が個々に参加していたが、今回、初めて研修のプログラムに組み込んだ。同サミットでは、地域包括ケアシステムをテーマに厚生労働省担当官による講演や、チームアプローチをテーマに多職種によるシンポジウムが複数行われた。

２日目は、一般社団法人徳洲会の福島安義・副理事長が「診療報酬・介護報酬同時改定に向けて」をテーマに講義。医療・介護提供側には厳しい改定内容が予想されるものの「在宅については評価される項目が多いのでは」との考えを示した。

そのうえで、さまざまな問題が見られるなか、コミュニケーション不足が原因となっているものが多いことを強調した。ピアレビュー（手術手技に関する評価）の開始などグループの取り組みも紹介した。

グループワークも行い忌憚のない意見を出し合う

遊佐千鶴・常務理事は「未来を支える～これから起きることへの対応」と題し講義。少子高齢化が進んでいくことは誰もが知っているものの、先を見据えて行動する大切さを強調。人口や生産年齢人口の減少にともない、ＡＩ（人工知能）を活用して合理的に業務を行ったり、やりたい医療・介護よりも、求められる医療・介護を意識したりする必要性などを訴えた。

最後に、「大切なのは理念を大事にしながら継続していくこと。地域から必要とされないＳＴならば閉所するしかありません」と、地元密着の運営をあらためて促した。

このほか、吉崎和子・介護事業担当部長が実地指導、茅ヶ崎駅前訪看ＳＴ（神奈川県）の鈴木恵子所長が訪看に関する診療報酬をテーマに講義した。途中、グループワークも実施。目標と課題などを話し合って発表した。研修参加者は一様に満足した様子で、なかには「数字に強くなるための研修」を希望する声が挙がっていた。