eラーニングの様子（湘南鎌倉病院）

特定行為とは実践的な理解力や判断能力のほか、高度な専門知識・技術をもって行う診療補助のことで、21区分、38行為が指定。看護師がこれを実施するためには、あらかじめ医師（歯科医師含む）が用意した手順書に従うことが必要だ。

特定行為研修は厚生労働省が15年10月に創設した「特定行為に係る看護師の研修制度」によるもので、同研修を修了した看護師を「特定看護師」と呼ぶ。厚労省は25年までに10万人超の特定看護師の育成を目標にしている。

創設の背景にあるのが、団塊の世代が75歳以上を迎える「2025年問題」。高齢化や医療の高度化・複雑化が進むなか、質が高く安全な医療を提供するためには、チーム医療の推進が鍵であり、特定看護師には、その要になることが期待されている。

特定看護師は患者さんの状態を見極め、必要な医療サービスを適切なタイミングで届ける。手順書さえあれば医師の判断を待たずに特定行為を実施できるため、医師の「働き方改革」の推進にもつながる。

同研修では区分ごとの研修に加え、19年5月から実施頻度が高い特定行為を「パッケージ化」した研修も開始。現在あるのは「在宅・慢性期領域」、「外科術後病棟管理領域」、「術中麻酔管理領域」、「救急領域」、「外科系基本領域」、「集中治療領域」の6パッケージだ。

病院で働きながら研修を行えるのも特徴。共通科目と区分別科目があり、それぞれｅラーニングによる講義を受けた後、演習（モデルを使う実践を想定した訓練）や実習（ベッドサイドで行う訓練）を経て実技試験（OSCE）を行い、すべての科目に合格すれば研修修了となる。

外部講師を招いてOSCEを実施（札幌病院）

徳洲会グループでは南部病院、札幌病院、湘南鎌倉病院に加え、4月からの研修開始に向け札幌東徳洲会病院、鎌ケ谷総合病院（千葉県）、野崎徳洲会病院（大阪府）、八尾徳洲会総合病院（同）、名古屋徳洲会総合病院、宇治徳洲会病院（京都府）、福岡徳洲会病院、中部徳洲会病院（沖縄県）が指定研修機関の申請を行っている。

1月27日には、これら指定研修機関の申請を行っている病院職員が集まり、オンラインで特定行為研修指導者勉強会を行う。