ダイジェスト
Tokushukai medical group newspaper digest
Tokushukai medical group newspaper digest
2018年(平成30年)4月23日 月曜日 徳洲新聞 NO.1130 一・二面
徳洲会グループは東京女子医科大学病院と共同で、アフリカ・タンザニアで現地医療スタッフによる初の腎移植を支援した。3月に日本から支援メンバー計14人(女子医大含む)が同国を訪問。22日に首都ドドマにある国立ベンジャミン・ムカパ病院での親族間の腎移植をサポートした。ドナー(臓器提供者)、レシピエント(臓器移植者)ともに経過は良好で、両者はすでに退院している。支援は一昨年7月に始まり、この間、日本で現地スタッフの研修や、移植に関するルールづくりのアドバイスなども実施。移植の技術のみを指導するのではなく、同国の医療スタッフだけで今後移植ができる体制・環境づくりにも尽力した。
手術が無事に終わり、歓喜に沸く日本とタンザニアのスタッフ
タンザニアの腎移植支援プロジェクトが本格スタートしたのは2016年9月。湘南鎌倉総合病院(神奈川県)の小林修三・院長代行兼腎臓病総合医療センター長らが同国を訪問し、現地の厚生省事務次官や国立ドドマ大学副学長、医学部長らから正式に支援を要請された。当時、同国内で腎移植ができず、移植を希望する患者さんはインドなどで移植を受けていた。ドナーの腎臓の血管再建を行う田邉教授(右)と三宅医長
その後、同大学近隣にあるムカパ病院の医療スタッフを徳洲会グループ病院や女子医大に招き研修する一方、湘南鎌倉病院の医師や医療スタッフが現地に赴き調査・指導を行い、腎移植の実施に向け準備を進めていた。しかしタンザニアでは移植医療に関する法制度などが未整備で、環境が整っていなかったことから、小林・院長代行は移植の延期を決断。情勢を見ながら18年3月に実施することとした。
ミーティングで意見を交わす小林・院長代行(右から3人目)や東上・副理事長(その左)
その後、環境が整備されたことから移植の実施を正式決定し、3月に医療法人徳洲会の東上震一・副理事長(岸和田徳洲会病院院長)や小林・院長代行ら徳洲会側12人、女子医大からは田邉一成・泌尿器科教授兼院長と奥見雅由・同准教授が現地入りした。プロジェクトリーダーを小林・院長代行、プロジェクトのコーディネートを一般社団法人徳洲会のムワナタンブエ・ミランガ顧問、海老澤健太課長が務めた。「尿が出た!」と日髙部長
まず第1陣として、12日に湘南鎌倉病院の日髙寿美・腎移植内科部長、佐藤勉・検査部主任(臨床検査技師)、吉岡睦美・腎移植コーディネーター(看護師)、大野加央里・手術室看護師、海老澤課長が訪問。患者さんの選定や院内の環境、物品の確認を行うなど準備を進めた。17日から順次、第2陣のメンバーが到着。湘南鎌倉病院の三宅医長、大和徳洲会病院(神奈川県)の赤羽祥太・外科医師、野崎徳洲会病院(大阪府)の武富太郎・麻酔科部長、女子医大の田邉教授、奥見准教授らが加わった。免疫抑制剤の投与にあたり、点滴ボトルなどを確認。輸液ポンプ自体初めて使用するため、現地スタッフへの教育も
22日に実施した腎移植は、ドナーが40歳代の女性でレシピエントが兄の50歳代男性。ドナーの腎摘出術を午前10時頃から開始。執刀医は第1術者をレミ泌尿器科医師、助手を田邉教授が務めた。午前11時頃からレシピエントの手術を開始した。執刀医は第1術者をムシャンバ外科医師、助手をムイニ外科医師、三宅医長、奥見准教授が務めた。現地のメディアも注目
手術は無事に終わったものの、現地に入ってから実際に移植を行うまでには、さまざまな課題をクリアしなければならなかった。小林・院長代行によると、今回は寄付はせず、現地の病院が必要な環境・物品を準備、日本からはノウハウの提供と継続的に行える体制構築のサポートを目的としていたため、準備に相当な苦労が生じた。たとえば器具や薬剤。日本では手術の際、当たり前のように用意されている物がなく、他の物で代用したり近隣の医療機関から調達したりした。手術室も使用できる状態になったのは手術の2日前。三宅医長がきちんと稼働するか最終確認した。術後の管理スペースとしてICU(集中治療室)を設置。手がけたのは吉岡コーディネーターだ。