岸和田病院要支援病院や必要資源を可視化災害に備えDHCoS研修初開催

岸和田病院
要支援病院や必要資源を可視化
災害に備えDHCoS研修初開催

グループに分かれて演習を実施

岸和田徳洲会病院(大阪府)は同院が立地する泉州二次医療圏を対象としたDHCoS研修を実施した。DHCoSは、Damaged Hospital Continuation Supportの略で、災害時病院対応と病院籠城支援を意味する。研修では震度7の震災により津波被害や断水、停電を想定し、支援が必要となる医療機関のリスト化や、必要となる資源量の見積もりなどを行い、平時の対応につなげる演習を行った。

同医療圏の地域災害拠点病院である同院と、りんくう総合医療センターに加え、行政(市役所、保健所、消防本部)や医師会、DMAT事務局から計31人が参加した。また複数の徳洲会病院がオンラインで研修の模様を見学した。

岸和田病院の鍜冶有登・救命救急センター長の開会挨拶後、田坂勇太DMAT事務局員が講師を務め、DHCoSの概要や実施手順を講義。DHCoSのポイントとして、医療機関の基本情報や災害時の被害想定から各医療機関のリスクを事前評価し、①支援が必要となる可能性がある医療機関のリスト化、②地域全体の医療機能継続に関して、より優先的な支援が必要な医療機関の選定、③地域全体での必要資源量の見積もり――を挙げた。

演習では、実際のEMIS(広域災害救急医療情報システム)情報を参照し、ライフライン支援を要する医療機関のリスト化などに取り組んだ。

同院のDMAT隊員でインストラクターの認定も受けている古田宏リハビリテーション科副室長(理学療法士)は「リスト化した医療機関をハザードマップ上にプロットして“見える化”したり、災害時に必要な水、電気、燃料などライフライン支援の見積もりを出したりする演習を通じ、さまざまな気付きがあり貴重な機会となりました」と振り返った。

また「自助、共助、公助のうち、公助は最後に来ます。まずは自助能力を高め、EMISに正確な情報を登録し、都度更新することが肝要です」と強調している。

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要支援病院や必要資源を可視化
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