高性能の医療機器を活用した人間ドック受診が可能（写真は和泉市立総合医療センターの3.0テスラMRI ＝ 磁気共鳴画像診断装置）

ふるさと納税で人間ドックはいかが――。

2008年に開始したふるさと納税は、自治体への寄付制度で、2000円を超えた分に関して所得税や住民税から控除される。寄付の見返りに各地の特産品など返礼品を受け取ることができるのが特徴。貴重な財源として、ふるさと納税に力を入れる自治体は増えており、寄付を呼び込むための返礼品競争が起こっているほどだ。

徳洲会グループの病院が立地する自治体でも、ふるさと納税に力を入れているところが少なくない。なかには、グループ病院での人間ドック受診を、返礼品として設定している自治体がある。ふるさと納税の大手ポータルサイト「ふるさとチョイス」上で、大阪府和泉市の和泉市立総合医療センター、奈良県生駒市の生駒市立病院、岐阜県大垣市の大垣徳洲会病院、千葉県富里市の成田富里徳洲会病院で返礼品として人間ドックを受診できることを紹介している。

また、神奈川県厚木市では湘南厚木病院でのPET-CT検査（がんの検査）受診を返礼品に設定している。

和泉市立総合医療センターでは2016年11月に返礼品の人間ドックを開始。寄付額（16万1000～30万1000円）に応じた3コースを新たに用意した。浦田加世・健診センター主任は「開始した16年度は13人、17年度は21人に利用していただきました。今年度も昨年度を上回る見とおしです。30歳代～50歳代の利用が多く、近隣だけでなく愛知県や兵庫県など遠方から来られる方もいます」と説明。

今年４月に開始した成田富里病院は、寄付額（14万～25万円）に応じ既存の４コースから受診できる。きっかけは富里市からの提案だった。峰島良浩・健診センター副主任は「地域に根差した取り組みとして、できる範囲で市の活動に協力していきたいと考え、ふるさと納税の返礼品として人間ドックを実施することにしました」と話している。