新型コロナ感染症対策アドバイザリーボードは6月16日、後遺障害に関する実態調査の中間報告を発表した。後遺障害は数カ月以上続くケースもあることから「Long COVID」とも呼ばれ、世界各国が実態調査や原因解明に向け研究を進めている。

後遺障害の発症頻度や症状は各報告で多少のばらつきがあるものの、多く共通しているのは、①回復後数週間～数カ月後も半数～80％以上に何らかの後遺障害が残っている、②リスク因子として女性、高齢者、コロナの急性期症状重症などが考えられる、③多岐にわたる症状──の3点。

後遺障害には、コロナの急性期症状の一部が長期にわたり残存するケースと、回復後に新たな症状が出るケース、コロナに罹患（りかん）したストレスから来ると考えられるケースがあり、いずれも現段階では確たる原因は不明、治療法も確立されていない。多くは時間経過とともに改善するが、なかには長く重い後遺障害が残る報告もある。

そもそも国内に後遺障害を積極的に診療する医療機関は少なく、患者さんの行き場がないことも問題に拍車をかけており、予防法（ワクチンなど）、コロナそのものの治療法だけでなく、後遺障害の研究や診療も喫緊の課題だ。