追加発言で下肢救済の課題や展望を語る小林副院長

湘南鎌倉病院の小林副院長は日本フットケア学会理事長の立場から特別講演での座長を務めるとともに、追加発言を行った。演者は参議院議員（長崎大学客員教授）の秋野公造医師で、テーマは「胃がん予防のためのピロリ菌除菌の保険適用の実現および骨太の方針2015策定後の『下肢末梢動脈疾患指導管理料』の実現への道のりについて～透析患者のフットケアについて」。

秋野医師は、WHO（世界保健機関）が1994年にヘリコバクター・ピロリ菌を胃がんの原因に位置付けてから、日本では19年後の2013年に胃がん予防のためのピロリ菌除菌が保険適用となり、その後、約３年間で約4万件の胃がんの早期発見・早期治療につながった状況を示唆。

こうしたケースを踏まえ、政府の「骨太の方針2015」に「がん」、「生活習慣病の合併症予防を含む重症化予防」の文言が明記され、昨年12月に設置された厚生労働科学研究班で下肢切断予防には「集学的治療が重要」と結論。今年４月の診療報酬改定で「下肢末梢動脈疾患指導管理加算」が新設されたと説明。最後に、「今後も専門家の協力が必要。質の高い医療を提供するために、皆で力を合わせましょう」と呼びかけた。

この後、小林副院長が「PAD重症化予防フットケアを含めた一次予防の重要性」と題して追加発言。

PADや下肢切断に関するデータと問題点を示し、課題解決のため今年初めに日本フットケア学会理事長として秋野医師に陳情したことを報告。国会での議論などを踏まえ「下肢末梢動脈疾患指導管理加算」が新設された背景を明かした。

小林副院長は国がPADに対する早期の評価・治療、連携を評価したことを喜びながらも、算定要件にある「ABI0・7以下またはSPP40㎜Hg以下」という検査数値ばかりに目が向くことを懸念。「その数値になってからでは遅い」と指摘し、「同数値が一人歩きすることのないように」と釘を刺した。また、次のステップとして予防とフットケアなどによる進展防止への評価を望んだ。

杏林大学医学部付属病院の大浦紀彦・形成外科・美容外科教授も下肢末梢動脈疾患をテーマに追加発言を行い、下肢を救済するための仕組みがまだまだ必要と指摘。今回の診療報酬改定の効果の検討や関連学会の協力体制強化などを課題に挙げた。