徳洲新聞ダイジェスト

Tokushukai medical group newspaper digest

2026年(令和8年)02月09日 月曜日 徳洲新聞 NO.1529 3面

仲間・北谷病院長&岡本BMS社長
画期的な大腸がん検査開発

新たな大腸がん検査モデルを説明する仲間院長(左)と岡本社長

北谷病院(沖縄県)の仲間直崇院長とBoston Medical Sciences(BMS)の岡本将輝・社長兼CEOは「AI大腸癌検査を用いた~新大腸がん検査モデル構築へ~『OKINAWA Study』計画について」と題し講演した。

はじめに、仲間院長は沖縄県や一部の奄美群島では、大腸がんの発見数・死亡者数が多い状況をデータで提示。

「大腸がん有症状で見つかる患者さんを0にしたい。そのためには早期発見・早期介入を徹底し、便潜血検査陽性者の精密検査受診率を100%に近づけることが必要」と考えるものの、大腸内視鏡検査の受検率が低い状況を指摘。理由に大腸内視鏡の挿入や下剤の服用を苦痛と感じる患者さんが多いこと、消化器内科医師不足などを挙げた。

AI・CTを活用し無下剤でOK

これらを解決するのが、BMSが手がける“無下剤のAI(人工知能)によるCT(コンピュータ断層撮影)大腸がん検査”とし、①低侵襲で、②専門医が不在でも、③離島・へき地でも実行可能な「画期的な大腸がん検査」と紹介した。

そのうえで、岡本社長が具体的に説明。医療機関で下剤を使わずに大腸CTを撮影し、画像をクラウドにアップロードすると、クラウド上のAIが解析し、便など腸管内の残渣を除去、対処が必要なポリープを見つけて示す。

岡本社長は「現状、世界初の技術」とし、すでに特許の出願も同社単独で国内外ですませていることを強調。国内では治験を終え、順調に行けば近い将来、国内外の市場に展開することを期待した。最後に、仲間院長は「誰ひとり、大腸がんで亡くならない世界を一緒に実現できたらと思っています」と締めくくった。

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