徳洲会グループ TOKUSHUKAI GROUP

ダイジェスト

Tokushukai medical group newspaper digest

2021年(令和3年)2月8日 月曜日 徳洲新聞 NO.1273 四面

離島病院
医療崩壊を起こさない‼
徳洲会グループで全力サポート

医療資源が少なく、コロナ感染者が発生したら逃げ場がなくなる離島。患者さんへの対応や医療崩壊を起こさないための取り組みなど、離島病院の奮闘をレポートする。

検査機器を入れ体制を強化──宮古島病院

「大きな混乱もなく対応できています」と斉藤院長「大きな混乱もなく対応できています」と斉藤院長

1月、沖縄県の宮古島でコロナ感染者が急増、同月末の1週間で10万人当たりの新規感染者数は東京の5倍以上となった。宮古島徳洲会病院は1月23日からコロナ患者さんの入院受け入れを開始。同時に通常の救急対応に加え、近隣病院のクラスター(感染者集団)発生により紹介患者さんの受け入れなどにも対応した。

同院ではこうした状況に対し、通所リハビリテーションや健診センターの内視鏡検査を一時的に中止。斉藤憲人院長は「優先順位を考え、大きな混乱もなく対応できています。医師不足が深刻ではありますが、常勤医を中心に役割分担し、研修医の指導も手を抜かずに頑張っています」とアピールする。今後は保健所からの要請により、コロナ検査にも対応する。そのため徳洲会グループから検査機器を送る予定だ。

増床しコロナ病棟を開設──石垣島病院

ゾーニングを確認する職員(石垣島病院)ゾーニングを確認する職員(石垣島病院)

沖縄県の石垣島で昨年4月に初の感染者が出た当時、石垣島徳洲会病院は後方支援としての役割を担っていた。しかし、島では感染者が途絶えることはなく、同院でも7月にコロナ検査機器を導入、12月7日には県に出した増床申請が許可され、院内に13床のコロナ病棟を開設した。

開設にあたり中部徳洲会病院の感染管理認定看護師が訪れアドバイス。12月31日に1例目の入院患者さんがあり、その後も基本的に症状が落ち着いた患者さんの転院受け入れに対応している。池原康一院長は「離島病院だからこそ、コロナの検査も入院も自院で対応できるようにと考えています。今後、高齢の方や症状の重い患者さんが来ることも想定に入れ、備えようと思います」と気を引き締める。

島唯一の病院として軽症対応──与論病院

「島唯一の病院として地域医療を守っていく」と高杉院長「島唯一の病院として地域医療を守っていく」と高杉院長

昨年7月と11月に陽性者が確認された鹿児島県の与論島。いずれもクラスターとなり、感染者は50人を超えた。発熱外来を含め、検査結果が出るまでの疑似症患者さんなどに対応しているのが与論徳洲会病院だ。同島では、陽性の場合、原則、県の感染症指定医療機関がある鹿児島県本土または奄美大島の医療機関に搬送することとなっているが、今年1月に新たに感染者1人を確認した際は、軽症などを理由に県と協議したうえで、軽快するまで同院で対応した。

高杉香志也院長は「島唯一の病院として、限られた資源を最大限活用しながら地域の医療を守っていきたい」と覚悟を見せる。

クラスターの予防徹底!──徳之島病院

島内で発生したクラスターに対応した徳之島病院のコロナ病棟島内で発生したクラスターに対応した徳之島病院のコロナ病棟

徳之島徳洲会病院(鹿児島県)は昨年12月上旬に島内でクラスターが発生した際に、徳洲会感染管理部会などのサポートを得てコロナ病棟6床を開設。藤田安彦院長は「今年1月末までに9人の患者さんの入院を受け入れました。全員軽症で、回復後、自宅に退院されました。県の指示で当初から自衛隊機により、島外搬送された患者さんもいます。当院は院内でクラスターが発生しないように努めています」と力を込める。

標準予防策を徹底し、業務応援で来島するグループ内外の職員の事前PCR検査を実施。さらに全来院者への健康状態・行動歴の確認を徹底し、感染が疑われる患者さんはプレハブの発熱外来で診察している。

奄美群島初の感染者受け入れ──沖永良部病院

「関係者と協力し今後も気を抜かず対応していきたい」と玉榮院長「関係者と協力し今後も気を抜かず対応していきたい」と玉榮院長

鹿児島県の沖永良部島では、昨年4月と11月に各1人の陽性者を確認。軽症だったことから、島唯一の病院である沖永良部徳洲会病院が対応した。「不安のなか、スタッフがとても良く対応してくれました」と玉榮剛院長。陰圧室や3台の人工呼吸器を備え、昨年12月からはウイルスの遺伝子検査を自前で行っている。

離島の体制充実にも尽力。島内1例目が奄美群島でも初だったことから、離島のコロナ対応に関する県の方針に見直しを求めたという。「遺伝子検査にしても当時は検体を島外に船で運ぶしかありませんでした。藤崎秀明・内科部長とともに島内の関係者と協議し、民間旅客機などを活用できるよう県に強く改善を求めました」と玉榮剛院長。現在では同群島全体で検体の輸送や感染者の搬送に空路を活用できるようになっている。

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