約150人の医師が熱心に聴講

今回のテーマは「常識を覆せ！　そこにこそ未来がある」。コーディネーターは順天堂大学医学部附属静岡病院の最上敦彦・先任准教授が務め、徳洲会からは札幌徳洲会病院外傷センターの上田泰久部長と湘南鎌倉総合病院（神奈川県）外傷センターの土田芳彦センター長が講演した。

上田部長は「一刀両断！ Para-rectus approachの実力」と題し、寛骨臼（かんこつきゅう）骨折治療の前方アプローチで現在、標準的な方法とは言えないPara-rectus approachの有用性について25症例をもとに紹介した。

まず「前方アプローチでは、ilioinguinal approach（腸骨鼠径（そけい）アプローチ）がスタンダードだが、この方法が10年続くとは限らない」と指摘。従来のアプロ―チは整形外科医が常識とする「腹（腹膜）をみてはいけない」、「大血管をみてはいけない」との発想に基づいた手法であり、後ろ向きな理由で選ばれてきたものだという。

一方、斜め前方からのPara-rectus approachは“常識”に反し腹膜や大血管に接するが、メリットとして、①腹直筋の横からアプローチするため、泌尿器科や婦人科の術後に関係なく手術することができる、②大血管を動かすことで弓状線周囲の広い視野を確保することができ、寛骨臼骨折へのダイレクトな整復操作が可能─などを挙げた。

そのうえで「これまでの前方アプローチの常識を覆すもの。広い視野が得られ、他の術野を広げるという観点からも汎用性に優れている」とまとめ、将来的に標準的なアプローチになる可能性を示唆した。

土田センター長は「正しくFixせよ！　そして直ちに転送せよ、仕上げは俺がする…」と題し講演。骨接合後の専門医療機関への搬送により、重度四肢外傷の完治を目指す方式を提唱した。最初に治療難易度が同程度の2症例を提示。ひとつ目の症例は定型どおりの処置で6カ月後に完全独歩となったのに対し、もうひとつの症例は移植した皮膚が壊疽（えそ）などを来たし、3カ月後に切断となった。

土田センター長は「“お作法”どおりの治療をすれば両方ともきちんと治る症例。医師になったばかりの時の『人を助けたい』という気持ちを思い出してほしい」と訴えた。救急医療のベテラン医師の間にも四肢外傷で転送は不要との考えが多く、四肢が不自由になる患者さんが少なからずいる。

「軟部欠損がひどい重症例でも、足がきれいに残っていれば治るが、形成外科とコラボしても、なかなかうまくいかない時がある」と指摘、対処法のひとつとして骨接合後にNPWT（陰圧閉鎖療法）で管理し、専門医療機関に搬送することを推奨。同治療を成功させる条件して、搬送元のストラテジー（戦略）の理解と病院間の事前の打ち合わせが重要と説いた。