（左から）三宅主任、梶谷副主任

出雲徳洲会病院（島根県）は訪問リハビリテーションに力を入れ、地域の在宅医療の充実に貢献している。同院リハビリテーションセンターの理学療法士（ＰＴ）３人と作業療法士（ＯＴ）１人の計４人が担当し、１カ月当たりの訪問リハビリ実施件数は約２４０件に大隅鹿屋病院（鹿児島県）は２月９日、自院の駐車場の一角で「調剤薬上る（２月実績２３８件）。

整形外科の常勤医が昨年着任して以降、訪問リハビリの実施件数も増えている。ＰＴ３人は入院患者さんへのリハビリ業務との兼務、ＯＴは訪問専従として取り組んでいる。

国の医療施策では平均在院日数の短縮化や在宅移行を推進しているが、在宅生活を続けていくには、入院中に低下してしまったさまざまな機能や日常生活動作（食事、更衣、排はい泄せつなど）の訓練が重要となる。

また、廃用症候群（過度な安静や活動性の低下による身体機能の低下）予防などのためにも、訪問リハビリに対するニーズは、高齢化の進展とともに高まっているのが現状だ。

島根県は高齢化率（65 歳以上の割合）が32・５％と、全国平均の26・６％を約６％も上回っている（２０１５年国勢調査）。秋田県33・８％、高知県32・８％に次ぐ全国３番目の水準だ。

「在宅生活を開始する際に、ご自宅の床の段差を修正したり手すりを設置したりする改修が必要になります。機能訓練に加え、家屋の評価など環境調整も訪問リハビリの重要な役割です」とリハビリテーションセンターの三宅淳一主任（ＰＴ）。

また、梶谷朱里副主任（ＯＴ）は「患者さんの家族、ケアマネジャーさん、他の介護事業所の方たちなどと月に一度、顔を合わせる機会を設けています。情報の共有を密に行いながら、患者さんのためにリハビリの観点から望ましいサービスを提案しています」と説明。リハビリの専門職が訪問リハビリに携わることで、実際の在宅生活を想像しながら、効果的に入院中のリハビリを実施できるようになるなど相乗効果も出ている。