（右から）岡室長、中村部長、本多ST、島田PT

長崎北病院は来春、現所在地の長崎市滑石から北東方向に直線距離で約3㎞の長与町北陽台に移転する。この地域に「回復期リハビリテーション病棟入院料1」を取得している病院はなく、長崎市内に通うには少し距離があるため、新病院に大きな期待が寄せられている。同院が同入院料1を取得した場合、長崎市や長与町を含む二次医療圏に同入院料1の取得病院は計3施設となり、それぞれの立地バランスも良くなる。

岡一リハビリ科室長（理学療法士）は「高いレベルのリハビリを実施できる病院が、二次医療圏内に複数あるのは大事だと思います。当院も回復期リハビリ病棟の体制をより強化して新築移転を迎え、地域の方々に貢献していきたいです」と意気込みを見せる。

同入院料1の施設基準では、①医師の専任常勤1人以上、②看護職員13対1以上（7割以上が看護師）、③リハビリ専門職は専従常勤の理学療法士（ＰＴ）3人以上、作業療法士（ＯＴ）2人以上、言語聴覚士（ＳＴ）1人以上、④社会福祉士の専任常勤1人以上、⑤管理栄養士の専任常勤1人以上――など人員配置が必要になる。

すでに中村部長が今年から同病棟の専任となり、リハビリ専門職の体制も整えている。看護職員や社会福祉士、管理栄養士の体制は、新築移転時に切り替えられるように調整中だ。

ただし、ただ人員をそろえるだけで質の高いリハビリがすぐに実施できるわけではなく、多職種の連携を強固なものにし、同じ目線で取り組むことが重要となる。今はそのための準備をリハビリ科が中心となり進めているところだ。

多職種による院内勉強会を毎週開き共通認識を醸成

そのひとつが、リハビリに関する多職種カンファレンス（症例検討会）への医師の参加。これまではリハビリ科に送られた患者さんの担当は各診療科の主治医が担っていた。カンファレンスへ医師が参加する機会は少なく、気軽に医師に相談できる環境も整っていなかった。そこで今年から中村部長が同病棟の専任となり、カンファレンスにも参加、リハビリ室に在室する時間が増えたため相談も気軽にできるようになった。

中村部長は「回復期リハビリは原因疾患だけではなく、とくに高齢の方は多くの診療科にまたがる症状を抱えているケースもあるので、全人的な理解が重要になります。こうした患者さんへの対応には、医師の視点が必要です。リハビリにかかわる全員が全人的な理解を共通認識としてもち、患者さんの社会復帰に向けて一丸となりサポートしていきたいと考えています」と明かす。

さらに4月からは毎週、回復期リハビリに関する院内勉強会を開催。リハビリ専門職、看護師、社会福祉士、管理栄養士など約20人が参加し、多職種が交代で講師を務めている。

本多歩ＳＴは「たとえば、リハビリ専門職は患者さんの早期回復のために早く離床させたいと考えますが、看護師は転倒しないよう、なるべくベッドから起こさないようにするなど職種によって考え方が違うこともあります。勉強会をとおし、多職種が同じ目線で同じ目標に向かえるよう、それぞれの職種の業務内容や考え方などを共有したいと考えています」と強調する。

徳洲会グループのバックアップもある。皆川晃慶・徳洲会リハビリテーション部会顧問が定期的に同院を訪れ指導。島田拓ＰＴは「リハビリの質を向上させるために、目標を立て、それに向かって自ら考え取り組むという、ＰＯＳ（問題志向型システム）の重要性などを皆川顧問から学びました」と謝意を表す。

今後は疾患や重症度ごとのマニュアル（フロー）作成も視野に入れている。マニュアルがあれば、多職種で足並みをそろえるための指針になるだけでなく、患者さんが入院した後、どのような流れで退院できるのかがわかりやすい。

新病院の完成予想図。小高い丘の上に建つ

同院の役割について中村部長は、「回復期の患者さんとは言え、いつ急性期に転じるかわかりません。当院のように、いつでも急変に対応できる病院の果たす役割は大きいと思います。また、移転先は現病院の立地よりも自然が多い環境になります。新たに地域連携を築かなければいけない大変さはありますが、入院患者さんにとっては療養環境が良くなるので、メリットも大きいはずです」と説明する。

新築移転後の同入院料1の取得に向け、本多ＳＴは「病院が新しくなるのはモチベーションアップにつながります。多職種が専従になれば、より風通しの良いコミュニケーションができると思いますので、患者さんにとって、より良い環境を整えていきたいです」、島田ＰＴは「回復期リハビリにかかわる多職種全員で切磋琢磨（せっさたくま）し、成長していきたいです。患者さんに選ばれる病院になれるように頑張ります」と意気軒高だ。