徳洲新聞ダイジェスト
Tokushukai medical group newspaper digest
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Tokushukai medical group newspaper digest
2024年（令和6年）11月18日 月曜日 徳洲新聞 NO.1467 3面
徳洲会リハビリテーション部会は鹿児島徳洲会病院で2日間、回復期部門の全国会議を開いた。主に回復期リハビリ病棟に所属するリハビリセラピストのリーダークラスが集まる会合だが、初の試みとして同病棟の看護責任者も参加。初日はそれぞれ分科会を行い、2日目は合同のグループワークを実施した。多職種連携の推進が狙い。
GWでは時間が足りなくなるほど議論が活発
会議にはリハビリセラピスト24施設36人、看護師17施設18人が参加した。初日は分科会として、それぞれ異なるプログラムを用意。リハビリセラピストは目標管理をテーマに、部会が掲げるセラピスト1人当たりの月間リハビリ提供単位などを確認したり、徳洲会の回復期病院と全国の回復期病院との数値を比較したりした。
目標達成に向けた取り組み事例の紹介も行い、回復期リハビリ病棟に専従でセラピストを配置している施設として、長崎北徳洲会病院の岡一リハビリテーション科室長(同部会九州ブロック長、理学療法士)、他の病棟と兼務する形でセラピストを配置している施設として、高砂西部病院(兵庫県)の谷口篤史リハビリテーション科室長(理学療法士)が、リハビリの質と量、部署と病院全体のマネジメントなど、留意すべきポイントを示唆した。
最後に、「目標達成するために責任者としてできること、すべきこと」をテーマにグループワーク(GW)も行った。
看護師は管理者研修を行い、まずリハビリ部会の皆川晃慶顧問(当時)が「徳洲会の目指すリハビリテーション 過去-現在-未来」と題して講義。回復期リハビリ病棟の過去から現在までの課題や徳洲会が目指すリハビリなどについて解説した。とくに重い障がいをもった方にも対応するリハビリの実践、多職種協働の重要性を強調した。
続いて古河総合病院(茨城県)の宮脇健・副看護部長(回復期リハビリテーション認定看護師)が自院の取り組みを披露しながら、回復期リハビリ病棟の管理とアウトカム(成果)について講義した。
2日目は「多職種合同会議」と称し、セラピストと看護師が一堂に会し研修。まず。湘南厚木病院(神奈川県)の大泉武志リハビリテーション科係長(同部会南関東ブロック長、理学療法士)が回復期リハビリ病床の活用に関する自院の取り組みを提示し、稼働が向上した時と低下した時の各要因について説明した。
そのうえでGWを行い、同病床の稼働率を上げるためにできることや、するべきことを協議。職種や地域などを問わずにグループ分けし、看護師とセラピストが協力してできる取り組みなどを最後に発表した。
参考事例として、南部徳洲会病院(沖縄県)の中村啓介・副看護部長と田村英心リハビリテーション室副主任が、回復期リハビリ病棟を院内で浸透させるシステムづくりを説明。セラピストに回復期と急性期をローテートし、理解を促したり、各フロアの回診に参加し、回復期リハビリ病棟への転棟を医師に提案するかたわら、病棟の状況を各フロアでも見られるよう、情報管理の一元化を試みたりしている工夫を明かした。
初の試みに参加者は一様に満足。千葉西総合病院の福家晶子リハビリ室長(同部会北関東ブロック長、理学療法士)は「現場のリーダーが集う会だったこともあり、本音でいろいろ話し合えたことが、とても良かったです。今後は、さらに他の職種も一緒にできたらいいです」と期待をふくらませた。岡室長も「話し合ったことを、その場で終わらせるのではなく、各現場で実践し、成果につなげていきたいです」と意気軒高だ。
