徳洲会グループ高度急性期病院の届出が可能 7病院が急性期充実体制加算

徳洲会グループ
高度急性期病院の届出が可能
7病院が急性期充実体制加算

2022年度診療報酬改定で新設された急性期充実体制加算。高度かつ専門的な急性期医療の提供体制を整備し、高いハードルの基準を満たした医療機関を評価するのが目的だ。徳洲会では7病院(表)が基準をクリアし、算定が認められている。

新型コロナに対しては、当初より高度急性期病院が中心となり入院など受け入れてきた。同加算は、そうした医療機関を経済面からサポートする狙いもある。算定基準は全身麻酔による手術が年間2,000件以上、緊急手術が年間350件以上など手術の実績や、救急医療、感染防止の取り組み、院内迅速対応チームの設置など多岐にわたる。

「これまでコロナ対応に注力すると同時に、通常診察や手術が影響を受けない体制の整備に努めてきました」と振り返るのは八尾徳洲会総合病院(大阪府)の酒匂精一事務長だ。福岡徳洲会病院の栗栖雅幸事務長は「当院はこれからも地域のなかで高度急性期医療を担っていきたい」と意気込みを見せる。

岸和田徳洲会病院(大阪府)の鱸康人・医事課主任は「以前からRRT(院内迅速対応チーム)が積極的に活動してきましたが、マニュアル作成など行い運用方法をより明確にしてブラッシュアップしました」と紹介。

急性期病院の機能分化がより進むのではないかという意見も聞かれた。湘南鎌倉総合病院(神奈川県)の芦原教之事務長は「同加算はコロナ対応に尽力し、救急・急性期医療に取り組む医療機関への評価と受け止めています。一方で、地域医療構想の流れに沿った急性期病院の住み分けにつながっていくと考えます」、湘南藤沢徳洲会病院(神奈川県)医事課の岸忠邦・事務次長は「急性期病院のなかでも、さらに機能分化の流れが進められている印象を受けます」と状況を捉えている。

徳洲会では、今後複数の病院が同加算の算定を目指している。

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