徳洲会治験・臨床試験部門治験の組織的受託を推進「院長は必ず内容確認すべき」

徳洲会治験・臨床試験部門
治験の組織的受託を推進
「院長は必ず内容確認すべき」

「臨床研究は手続きの徹底と体制整備が重要」と溝田部門長

一般社団法人徳洲会の溝田忍・治験・臨床試験部門長は「治験・臨床研究の実施状況と取り組みについて」と題し報告した。2025年度の新規治験契約額は18億円と過去20年で最高を記録。26年度は8月時点で8億円にとどまるが、後半、盛り返しを図る。また、売り上げ確保には契約症例数の確実な登録が不可欠であり、施設別の契約・売り上げ状況や臨床研究コーディネーター(CRC)1人当たりの売り上げ実績も提示した。

一方、臨床研究では、手続きの徹底と体制整備の重要性を強調。人を対象とする生命科学・医学系研究は、倫理委員会の審査や手順書の整備など医学系指針の順守が求められる。共同倫理審査委員会の初回審査件数は24年度の380件がピーク。定期報告や計画変更も含めた適正な手続きの継続を呼びかけた。

また、翌日の院長会でも追加プレゼンテーションを行い、CRCが在籍するグループ病院は39施設で、専任CRCが103人、兼任CRCが39人と報告。加えて、現在進行中の治験リストも示した。

東上震一理事長は「治験を増やすには情報共有が不可欠。製薬会社からの治験情報を執行理事会や幹部会で定期的にリスト化して提示し、有機的・組織的に受託へつなげる仕組みを構築したい」と意欲を示した。

小林修三・副理事長(湘南鎌倉総合病院院長)は「情報が事務や現場で止まらないよう、院長自身が必ず内容に目をとおすことが大切。診療科の医師へ直接アプローチやフォローを行ってください。また、薬剤部だけでなく、検査科や放射線科も含む病院全体で積極的に受託を進めていかなければなりません」と呼びかけた。

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