育児不安産後ケアで解消千葉西病院自治体事業にも協力

育児不安
産後ケアで解消
千葉西病院
自治体事業にも協力

産後ケアに注力する(左から)齋藤助産師、小林センター長、加藤看護師

母子保健法の一部を改正する法律 (2021年4月施行)により、産後ケア事業が市町村の努力義務となるなど、出産後の母親に対する支援拡充が社会的に進んでいる。こうしたなか、10年前から産後ケアに精力的に取り組んでいるのが千葉西総合病院だ。

同院は13年、院内に「さくら産後ケアセンター」を開設。自院・他院での出産を問わず退院直後から生後4カ月未満までの乳児と、その母親を入院で受け入れケアしている。「出産は母体に大きな負担を与えます。自宅で安心して育児できるようになることを目指し、入院中は体調の回復をはじめ、さまざまな面からサポートします」と、小林圭子センター長(産婦人科医長)は説明する。

具体的には助産師らによる育児相談、母親と乳児双方の体調管理の指導、出産でダメージを受けた骨盤底筋を鍛えるためのエクササイズなどを実施。入院期間は数日～1週間程度で、多い時には1日に4～5人入院する。

「授乳・沐浴の方法や赤ちゃんのケアなどについて、さまざまな悩みにお答えしています」と齋藤恵里奈助産師。加藤朋子看護師は「メンタルケアも行い、しっかり休息していただけるような環境を整えています」と強調する。患者さんからは「家族に対する悩みなども聞いていただき、心が軽くなった」などの感想が寄せられている。

自治体の産後ケア事業にも協力。地元の松戸市を含む近隣5自治体からの要請に応えている。

「産後ケア事業では、当センターで提供しているケアと同様の内容を提供しています。入院型だけでなく、日帰り型が可能な自治体もあるので、気軽に利用していただきたいです」と小林センター長。コロナ禍以前は、同センターでマタニティヨガやフラダンス教室など、母親同士がコミュニケーションを図れるさまざまなイベントを実施していたことにも触れ、「育児中の方がリラックスして通える場づくりも行っていきます」と力を込める。

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自治体事業にも協力