東上震一理事長次年度事業計画達成しさらなる成長に備える

東上震一理事長
次年度事業計画達成し
さらなる成長に備える

「運営基盤がしっかりしていることが、グループ拡大の必要条件」と東上理事長

東上震一理事長は徳洲会グループの運営方針について講話。骨子を紹介する。

まず、次年度の各施設の事業計画策定は、三役と幹部職員(各診療科のリーダーも加える)で案を練り、現状に努力目標を加えたプラス目標として設定するよう求めた。事業計画を達成することで、財政基盤を強化、さらなる成長に備えることにも言及。「理念を共有できる仲間を増やし、M&Aなどの手法を駆使して医療提供エリアを拡大していきます。スタッフが望む職場環境をつくり上げることも大切。臨床研修指定病院、専攻医、専門資格をもつ看護師も増やします」(東上理事長)。また、湘南鎌倉医療大学を拡張し、教育を徳洲会の特徴として前面に打ち出したい意向も明かした。

こうした積極策により、グループ全体の医業収益は4年で1,000億円増の成長路線を維持。医業利益率は現在の6.6%から9%に拡大を目指す。このため消耗品費や経費の削減に努めると同時に、許可病床を使いきり、救急入院率60%(超規模病院50%)、スーパーICU(特定集中治療室)やICU、ECU(救急集中治療室)のベッド比率10%以上を目標に掲げた。東上理事長は「医療原価の抑制はとても重要。とくに各施設は消耗品のストック量を部署単位、詰所単位で見直してください」と訴えた。事務備品の購入法の再考やMUST(経営対策強化チーム)の活用も促した。保険償還のある医薬品などの消耗品は、本部での価格交渉を一段と強化する。

病院M&Aは、既存の徳洲会病院と同じ医療圏、東京23区内、大阪市内、京都市内をターゲットに積極的に取り組んでいく旨を表明。また、グループの生産効率を上げるため、職員の待遇面や就労環境を改善していくことも強調した。東上理事長は「明日を支配するうえで、知的労働の生産性向上こそが経営上の最大の挑戦」と、経営学者のドラッカーの言葉を引き、この命題を成し遂げることを呼びかけた。

東上震一理事長 次年度事業計画達成し さらなる成長に備える

東上震一理事長
次年度事業計画達成し
さらなる成長に備える