全国医療経営士実践研究大会　徳洲会から3人発表 “ポストコロナ”を見据え

全国医療経営士実践研究大会　徳洲会から3人発表
“ポストコロナ”を見据え

第10回全国医療経営士実践研究大会がWEBで11月1～30日まで開かれている。メインテーマは「医療経営士が挑む『ポストコロナ時代の医療改革』～今こそ英知を結集し、マネジメントを進化させよう!～」。同大会に徳洲会から3人が演者として参加。一般演題を中心に紹介する。

自院の工夫を紹介する末吉院長

一般演題で発表したのは、宇治徳洲会病院(京都府)の末吉敦院長(医療経営士2級)と岸和田徳洲会病院(大阪府)の辻川幸智子・総務課副主任(同3級)。末吉院長は「医療を制限しない当院のCOVID-19対応とその後に向けて」と題し、救急機能を維持しながらコロナ診療拡大も図った取り組みを紹介した。

具体的には①新入院、手術、救急を制限しない、②回復期リハビリテーション病床を閉鎖、③高齢者の誤嚥(ごえん)性肺炎など入院が長期化しやすいケースは入院時から転院交渉──との方針を職員が共有し実践。新たなコロナ病床確保、平均在院日数短縮にともなう救急患者さんへの対応を両立した。

医師、看護師を中心に全員で負担を分担し、平均在院日数を短縮しベッドコントロールする今回の手法は「コロナ後の病床管理にも参考になりました」と締め括った。

辻川副主任は「重症拠点病院から見たコロナ対応～コロナ禍に物思い～」がテーマ。コロナ重症患者さんを早くから受け入れた自院の状況について、患者数や手術件数、検査件数など業務量に関するデータと経営に関するデータを示しながら、「コロナ前に戻りつつある」と指摘。要因として救命救急センター(28床)の14～18床でコロナ対応、HCU(高度治療室)やICU(集中治療室)、一般病床で一般急性期に対応するなど「病床配置の工夫」と、コロナに関する「補助金や診療報酬の活用」を挙げた。

11日には唯一のライブ配信「スペシャルトークセッション」で千葉西総合病院の出雲貴文・薬剤科長(同1級)が参加。全国の医療経営士から寄せられる医療経営に関する質問に回答する(後日、アーカイブとして配信予定)。

全国医療経営士実践研究大会 徳洲会から3人発表 “ポストコロナ”を見据え

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