
徳洲新聞ダイジェスト
Tokushukai medical group newspaper digest

徳洲新聞ダイジェスト
Tokushukai medical group newspaper digest
2026年(令和8年)11月16日 月曜日 徳洲新聞 NO.1569 3面
徳洲会リハビリテーション部会は10月17日、千葉西総合病院をメイン会場とし、各ブロックをオンラインでつないで、「回復期部門多職種研修会」を開催した。昨年は看護部門、栄養部会との合同開催だったが、今年は新たにMSW部会も参加。回復期リハビリ病棟でのケアの質向上と多職種連携の強化を目指し、講義やグループワークをとおして職種の垣根を越えた議論を深めた。
「グループ全体でより強固な回復期支援体制を築きたい」と福家部会長
「急性期とは異なる回復期看護の専門性を高めたい」と井土・副看護部長
メイン会場となった千葉西病院でのグループワークの様子
冒頭、リハビリ部会の福家晶子部会長(千葉西病院リハビリテーション室長)が挨拶に立ち、各病院の枠組みを越えて多職種が連携し、現場の課題や知見を共有する意義を強調した。
次に、岡一・副部会長(長崎北徳洲会病院リハビリテーション科室長)が「業務量報告と研修会の目的」と題し、グループ内での回復期リハビリ病棟の現状データを共有。現在、徳洲会グループでは28病院で計1,338床が稼働しており、1日平均約1,245人の患者さんが入院している。病床稼働率は93.1%と高水準を維持する一方、提供単位数が全国平均を下回っているのが現状だ。また、2026年度の診療報酬改定で、入院料1の実績指数要件が引き上げられるなど「量から質への転換」が強く求められている背景をふまえ、多職種が協働してケアの質を高め、強化体制加算の取得や退院前訪問指導の推進に、組織的に取り組む方針を示した。
この後、古河総合病院(茨城県)の宮脇健・副看護部長が「回復期病棟における多職種カンファレンスの意義」をテーマに講義。カンファレンスが単なる各職種からの業務報告の場であってはならないと指摘、「患者さんが望む生活目標」を中心に据え、各専門職がもち寄った情報を「問い」に変換しながら対話を進め、具体的な支援方針を決定する重要性を説いた。
続いて、「RCC(リハビリテーション・ケース・カンファレンス)」の理解を深めるため、千葉徳洲会病院での実例を動画で視聴。限られた時間のなかで、患者さんの身体機能や栄養状態、退院後の生活環境、服薬管理などを多角的に検討し、共通目標を導き出す様子を示した。
その後、井土順子・同院副看護部長ら多職種が登壇し、電子カルテ上のテンプレートを活用した情報集約や、病棟内での情報共有シートの運用実態などを説明。参加者にとって、自施設の運用を見直す機会となった。
午後は、全国統一症例を用いた模擬RCCのグループワークを実践。症例は脳梗塞で片まひを呈した72歳男性で、自宅退院を目指す設定。まず各ブロックで職種別に分かれて事前検討を実施。その後、多職種混成グループを形成し、各職種が専門的知見を提示しながら模擬RCCを行った。
各グループは議論を集約し、短期目標や長期目標、各職種の支援計画を記した「リハビリテーション総合実施計画書」を作成したうえで、代表グループが成果を発表。トイレ動作の自立に向けた段階的アプローチ、安全な歩行を獲得するための装具選定など活発な議論を展開。多職種が意思統一を図る難しさと手応えを共有した。
総括では、宇治徳洲会リハビリテーション病院(京都府)の平田知大院長が、「理念である“生命だけは平等だ”と同様に、リハビリも平等に提供し、グループの強みである救急を陰から支えたい」と意欲的。リハビリ部会顧問の池田喜久子・千葉病院リハビリテーション科部長は「目標を患者さんやご家族と共有し、その人らしい生活を取り戻す支援こそが回復期リハビリの本質です」と呼びかけ、研修会は盛況のうちに幕を閉じた。
研修会を終え、看護部門の井土・副看護部長は、「回復期リハビリ病棟では、病棟生活でのADL(日常生活動作)向上と退院後の生活を見据えた視点が不可欠であり、看護師が日常の観察から得た情報をカンファレンスに還元することの意義をあらためて実感しました。急性期とは異なる回復期看護の専門性を高めるとともに、患者さんが主体となるケアを多職種連携のなかで確立していきたいと思います」と抱負を語った。
栄養部会の横手佑香・鎌ケ谷総合病院(千葉県)栄養科係長(管理栄養士)は、「栄養管理はリハビリ効果を最大限に引き出すための基盤であり、各職種から求められる管理栄養士の役割は想像以上に大きいと再認識しました。他施設の運用や好事例をもち帰り、部会全体で共有することで、グループ全体の回復期での栄養管理水準の向上に寄与していきたいです」と意欲を示した。
初参加となったMSW部会の加来三奈・湘南藤沢徳洲会病院(神奈川県)患者総合支援センター係長(社会福祉士)は、「医療的視点と生活・家族的視点のすり合わせはカンファレンスの肝であり、限られた時間のなかで患者さんと、ご家族の意向を支援計画に反映させる難しさを共有できました」と振り返り、「今後はMSW部会内でも回復期分野の横のつながりを強め、課題解決の輪を広げたいです」と力を込めた。
福家部会長は、多職種が直接ディスカッションを重ねたことの意義について、「見本となる実例に触れたことで、各病院が自院の強みや課題を客観視できました。“対話”がもつ熱量の高さがあるので、対面開催ができると、なお良いと考えます。今後は医師や薬剤師、医事課など関連部門との連携もさらに深め、グループ全体でより強固な回復期支援体制を築いていきたいです」と結んだ。