徳洲新聞ダイジェスト
Tokushukai medical group newspaper digest
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Tokushukai medical group newspaper digest
2026年（令和8年）08月10日 月曜日 徳洲新聞 NO.1555 2面
一般社団法人徳洲会は8月1日から2日間、大阪府で7月度の徳洲会グループ医療経営戦略セミナーを開いた。6月度経営分析ではグループ全体(単月)で医業収益、医業利益、税引き前利益すべてが事業計画を上回った。大橋壯樹・副理事長は「気を緩めずに、この調子でさらに頑張っていただきたい」と病院幹部らに求めた。
「非常に良好な経営状態だったと言えます」と大橋・副理事長
6月単月で医業収益、医業利益、税引き前利益のすべてが計画を上回った。このうち、医業収益は過去最高を示し、税引き前利益は今年度から3カ月連続で事業計画を達成。大橋・副理事長は「非常に良好な経営状態だったと言えます」と指摘した。
各病院の医業利益率(単月)は武蔵野徳洲会病院(東京都)がトップ。その後、奮闘した病院のなかから4病院の院長が取り組みを紹介した。福岡徳洲会病院の下村英紀院長は、6月の診療報酬改定と補助金の影響を挙げつつ、6月は救急と新入院が非常に多かったと説明した。
羽生総合病院(埼玉県)の髙橋暁行院長は手術件数の増加を一因として示唆。「この1年間で約1.5倍に増えていることが今回の結果につながったと思います」と振り返った。また、自院の救急車を活用する“自院救急”によって新入院の数が増えていることも明かした。
湘南藤沢徳洲会病院(神奈川県)の江原宗平院長は病床利用率の上昇、診療報酬改定の影響を指摘。救急からの入院率について「まだまだ低い」としながらも、以前より上がっていることや、手術件数も手術室の増加で増えていることを示した。今後は、さらに救急の充実を図る意向。「夕方から夜の救急体制を一層強化したい」と意欲を見せるとともに、自院救急の件数を倍増させ、さらに救急からの入院率アップにつなげる方針。紹介患者さんの入院率アップなどにも触れた。
6月の自院救急がグループで最多だった吹田徳洲会病院(大阪府)の北田文則院長は、専門性の高い良い医師の確保ができたことを挙げ、ER(救急外来)スタッフの雰囲気が変わったことを指摘。救急からの入院や、施設間搬送が順調だった点も加えた。大学病院との連携なども強調した。8時会でスタッフのモチベーションを挙げる工夫も紹介し、「今後も力を合わせて頑張っていきます」と意気込みを見せた。
この後、大橋・副理事長は医業収益などの年計(直近12カ月の合計値を算出した指標)を提示。とくに税引き前利益について、今年度の事業計画に迫っている状況から、今後のさらなる伸びに期待を寄せた。
ブロック別では関東、関西、沖縄、九州の健闘ぶりが目立った。医業収益、医業原価、人件費、経費の年計傾向では、とくに医療消耗品費の伸び率が大きく、医療収益の伸び率を上回った。患者数は外来、入院ともに増加傾向がうかがえたが、1日平均の患者数や病床利用率の計画には届かなかった。
大橋・副理事長は、利益を確保することで「新たな投資や職員へのフィードバックなどが可能になります。さらに良い人材が加わり、良い教育ができて、また新たな投資ができるという好循環につながります」と強調。また、これまで同様、目標には「医薬品・医療消耗品・経費の適正化」などを挙げ、とくに医療消耗品に対し、徳洲会グループの指定製品を使用するよう協力を求めた。
