徳洲新聞ダイジェスト
Tokushukai medical group newspaper digest
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Tokushukai medical group newspaper digest
2025年（令和7年）10月06日 月曜日 徳洲新聞 NO.1512 2面
一般社団法人徳洲会は9月27日から2日間、大阪府で9月度の徳洲会グループ医療経営戦略セミナーを開いた。8月度経営分析では、グループ全体で増収減益の傾向が明らかとなった。超規模病院で外来患者数の減少が見られ、解説した大橋壯樹・副理事長は懸念を示した。
さまざまな対策を示し改善を呼びかける大橋・副理事長
8月単月では、医業収益のみ前年同月比プラス、医業利益と税引き前利益はマイナスだった。年計でも、医業収益は右肩上がりの傾向を維持したが、医業利益と税引き前利益は今年度に入り“足踏み状態”が続き、グループ全体で増収減益傾向にあることが示された。事業計画は医業収益、医業利益、税引き前利益のいずれも達しなかった。
各病院の医療利益率(単月)では名古屋徳洲会総合病院がトップ。武蔵野徳洲会病院(東京都)、宮古島徳洲会病院(沖縄県)が続いた。大橋・副理事長はとくに最近、徳洲会グループ入りした病院が苦戦していることを指摘、奮起を促した。ブロック別では沖縄が引き続き好調を維持。北海道、東北が改善傾向にあることが示された。
患者数では入院や救急は増加傾向がうかがえた反面、外来は停滞傾向が顕著となった。とくに超規模病院は昨年、一昨年の同月比を下回り、大橋・副理事長は「医師数が増えているにもかかわらず、非常に心配」と語気を強めた。入院についても、金曜日から日曜日にかけて患者数が減少する傾向を指摘し、改善を呼びかけた。
この日は堅調な中・小規模病院が自院の取り組みを披露。宇和島徳洲会病院(愛媛県)の松本修一院長、神戸徳洲会病院の尾野亘院長、石垣島徳洲会病院(沖縄県)の小畑慎也院長、山内病院(神奈川県)の栗原雄司院長が、それぞれ工夫や腐心していることなどを披露した。
最後に、大橋・副理事長が今回の分析結果を総括。あらためて事業計画に届かなかったことを指摘し、外来枠や受診予約システムの見直し、医療消耗品の再検討など具体的な対策を例示した。外来検査の充実、手術待機期間の短縮など診療面のさらなる充実も訴えた。介護施設や事業所などに対しても関連病院や各ブロックのリーダーがきちんとフォローする必要性を強調した。
