急性期充実体制加算などメディアから取材受ける岸良・社徳事務部長

急性期充実体制加算など
メディアから取材受ける
岸良・社徳事務部長

「CBニュース」の兼松昭夫記者から取材を受ける岸良部長(右)

一般社団法人徳洲会の岸良洋一・事務部長(徳洲会グループ医事部会長)は5月23日、2022年度診療報酬改定に対する徳洲会の対応について、医療系オンラインメディア「CBニュース」から取材を受けた。

今回改定の目玉として、急性期⼀般⼊院料1を届け出ている病院が整備する⾼度で専⾨的な医療提供体制への評価として「急性期充実体制加算」が新設。⼊院期間に応じ3段階で評価する仕組みで、14年度改定で新設された総合⼊院体制加算1を上回る⼿厚さ。全⾝⿇酔による⼿術が年2,000件以上(うち緊急⼿術が年350件以上)の実績や感染対策向上加算1の届け出を求められるなどハードルも高い。

岸良部長は「徳洲会グループでは7病院(湘南鎌倉、千葉西、福岡、湘南藤沢、八尾、岸和田、中部)が急性期充実体制加算を5⽉までに届け出済みで、ほかに1病院(札幌東)が届け出準備を進めている」と明かした。急性期充実体制加算の届け出は、重症者の受け⼊れに積極的な特定集中治療室向けに新設された「重症患者対応体制強化加算」を算定するための⾜がかりにもなるため、岸良部⻑は「急性期充実体制加算を届け出られるかどうかが、⾼度急性期医療を⽬指す病院の成否を⼤きく左右します」と答えた。

急性期充実体制加算など メディアから取材受ける 岸良・社徳事務部長

急性期充実体制加算など
メディアから取材受ける
岸良・社徳事務部長