2020年(令和2年)7月20日 月曜日 徳洲新聞 NO.1245 三面
広まるバーチャル治験
ウエアラブル端末を活用
IoT(モノのインターネット)を活用し、遠隔で臨床試験(治験)のデータを収集、評価する「バーチャル治験」が広まってきた。多くのケースで用いられるのが、体に装着して生体情報を取得するウエアラブル端末だ。
従来、被験者は指定の病院に滞在し治験を実施、得られたデータは手作業で集計することが多かった。一方、バーチャル治験であれば、ウエアラブル端末を装着することにより、被験者は日常生活を送りながら参加、必要があればテレビ電話などを用い医師と対話する。ウエアラブル端末から得られたデータは自動集計でき、効率化を図ることが可能だ。
たとえば武田薬品工業は米国ベリリー社が販売する腕時計型ウエアラブル端末「スタディ・ウォッチ」を用い、日本人のパーキンソン病患者さんの運動症状を解析する共同臨床研究を実施。将来的に、パーキンソン病の疾患管理に役立つツールの開発を目指している。