病院での平穏死をテーマに講演を行う橋爪院長

２０１８年度診療報酬改定により、医療療養病棟をもつ医療機関は厚生労働省が策定した「人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン」などをふまえ、看取りに関する指針の整備が求められている。管轄する厚生局に届出書を提出する必要があり、提出期限は10月10日。四日市病院は医療療養病棟（30床）を有し指針策定が必要であることから、研修会を開くなど対応を進めてきた。

１回目の研修会では、同ガイドラインの内容や看取りについての知識を深め、２回目は療養病棟の看護師や介護福祉士の役割などを学んだ。

今回は、まず森山・看護師長が「緩和ケアの取り組み」と題して、東大阪病院でのがん末期の複数の患者さんの症例を紹介。続いて、橋爪院長が「病院での平穏死を考える　家族が望む安らかな死とは」というテーマで講演を行い、参加者は延命や積極的治療、苦痛緩和、老衰など多くのテーマについて学んだ。

四日市病院の伊藤泰江・事務責任者は「予定時間を超え、充実した研修会となりました。今後もグループ病院と協力し研修会を開いたり、情報交換などしたりしながら、ケアの質の向上や選ばれる病院づくりに取り組みたい」と話している。

参加者からは「指針の策定は患者さんに寄り添ったケアを行うために必要」、「看取りをさせていただく自信が少しずつ付いてきた」など感想が上がっていた。なおガイドラインは、医療従事者からの適切な情報提供と説明、患者さん本人や家族などと繰り返し話し合うことなどを重視し、人生の最終段階の医療・ケア行為の開始・不開始などは医学的妥当性と適切性をもとに慎重に判断すべきなどとしている。