古河総合病院

第3波では高齢患者さん増 後方連携で地域差も

徳洲会グループでは、感染対策をきちんと施し、本院で中等症以上の新型コロナウイルス感染症患者さんに対応している病院も多くある。第3波では高齢の患者さんが増加、急性期の治療を終えたものの後方連携がままならず、入院が長期化する地域がある一方、退院調整がスムーズに行えている地域もあり、〝地域格差〟が浮き彫りとなっている。

後方病床の役割も発揮──古河病院

「今日（1月22日）も2人のコロナ陽性患者さんが入院しました。ひとりは1月中旬に陽性が判明し、在宅療養中に呼吸状態が悪化した患者さんで、人工呼吸器を装着し治療を受けています。第3波以降、入院要請が増え、車で1時間以上かかる地域からの搬送もあり、5床すべて埋まったこともあります」。こう話すのは古河総合病院（茨城県）の堀井勝徳事務長。同院は重症を含む最大5人の入院に対応する。

目下、後方病床の確保が全国的な課題となっている。茨城県では県の入院調整本部が入院先を調整しているが、コロナ回復後の転院がスムーズにいかないことがある。そのため同院は県から後方病床の役割も求められ、入院後、陰性になった患者さんの回復期リハビリに取り組んでいる。

同院はスタッフステーションに液晶モニターを設置し、病室の様子や患者さんの心拍数・心電図などを遠隔で確認できる仕組みを築くなど、感染リスクの低減を図りながら治療に集中している。

→徳洲新聞1273号掲載