長崎北徳洲会病院

長崎北徳洲会病院は2021年春に新築移転オープンを予定、現在20床の回復期リハビリテーション病棟を30床に増床する計画だ。これを機に「回復期リハビリテーション病棟入院料1」を取得するため（現在は同入院料3）、リハビリ科が中心となり同病棟の体制を強化。今年から中村稔・脳神経外科部長が専任となり、さらに4月から毎週、多職種参加の院内勉強会を開催するなど、同病棟内の連携を強固なものにしている。

2021年春 新築移転オープン

長崎北病院は来春、現所在地の長崎市滑石から北東方向に直線距離で約3㎞の長与町北陽台に移転する。この地域に「回復期リハビリテーション病棟入院料1」を取得している病院はなく、長崎市内に通うには少し距離があるため、新病院に大きな期待が寄せられている。同院が同入院料1を取得した場合、長崎市や長与町を含む二次医療圏に同入院料1の取得病院は計3施設となり、それぞれの立地バランスも良くなる。

岡一リハビリ科室長（理学療法士）は「高いレベルのリハビリを実施できる病院が、二次医療圏内に複数あるのは大事だと思います。当院も回復期リハビリ病棟の体制をより強化して新築移転を迎え、地域の方々に貢献していきたいです」と意気込みを見せる。

同入院料1の施設基準では、①医師の専任常勤1人以上、②看護職員13対1以上（7割以上が看護師）、③リハビリ専門職は専従常勤の理学療法士（ＰＴ）3人以上、作業療法士（ＯＴ）2人以上、言語聴覚士（ＳＴ）1人以上、④社会福祉士の専任常勤1人以上、⑤管理栄養士の専任常勤1人以上――など人員配置が必要になる。

すでに中村部長が今年から同病棟の専任となり、リハビリ専門職の体制も整えている。看護職員や社会福祉士、管理栄養士の体制は、新築移転時に切り替えられるように調整中だ。

ただし、ただ人員をそろえるだけで質の高いリハビリがすぐに実施できるわけではなく、多職種の連携を強固なものにし、同じ目線で取り組むことが重要となる。今はそのための準備をリハビリ科が中心となり進めているところだ。

そのひとつが、リハビリに関する多職種カンファレンス（症例検討会）への医師の参加。これまではリハビリ科に送られた患者さんの担当は各診療科の主治医が担っていた。カンファレンスへ医師が参加する機会は少なく、気軽に医師に相談できる環境も整っていなかった。そこで今年から中村部長が同病棟の専任となり、カンファレンスにも参加、リハビリ室に在室する時間が増えたため相談も気軽にできるようになった。

中村部長は「回復期リハビリは原因疾患だけではなく、とくに高齢の方は多くの診療科にまたがる症状を抱えているケースもあるので、全人的な理解が重要になります。こうした患者さんへの対応には、医師の視点が必要です。リハビリにかかわる全員が全人的な理解を共通認識としてもち、患者さんの社会復帰に向けて一丸となりサポートしていきたいと考えています」と明かす。

→徳洲新聞1249号掲載