湘南藤沢徳洲会病院

福岡徳洲会病院と湘南藤沢徳洲会病院（神奈川県）はそれぞれ災害訓練で初の試みを実施した。福岡病院は最近の大規模訓練をふまえ、院内の体制・環境を整備し病院機能の維持・回復を主眼としたトレーニングを実践。湘南藤沢病院は、内閣府主導の大規模地震時医療活動訓練にともなうＤＭＡＴ（国の災害派遣医療チーム）の受け入れを行い、終了後に「災害勉強会」と称して札幌東徳洲会病院医師が講演を行った。

傷病者受け入れ机上訓練

湘南藤沢病院は、内閣府が実施した大規模地震時医療活動訓練にともないＤＭＡＴの受け入れを行った。同訓練は首都直下地震で東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県に甚大な被害が発生と想定し、国や地方自治体、関係機関などが連携して当該活動を行うにあたり組織体制の機能と実効性の検証、協力関係の円滑化を図るのが目的。

このうち湘南藤沢病院は川崎市・横浜市の医療機関で対応しきれない多数の傷病者を、ＤＭＡＴと協力しながら可能な限り受け入れる机上訓練を行った。院内の災害対策委員会のメンバーを中心に約50人が参加。院内の災害マニュアルをもとにＤＭＡＴ隊員と協議しながら、動線や運ばれた傷病者の収容スペースを確保する印を病院マップに書き込んだ。

途中、運ばれた傷病者の状態が記された用紙をもとにトリアージを行った。携帯電話が使用できないという想定から、屋外で衛星電話の使用方法などを確認、地域に設けられたＤＭＡＴの拠点に連絡し、応援を要請する場面も見られた。

訓練は2時間で終了。災害対策本部でＥＭＩＳ（広域災害救急医療情報システム）の確認などを行った梶原聖治・事務部長は「これまで当院は災害が起これば出ていく側でした。南海トラフ地震の発生が予測されるなか、今回、ＤＭＡＴと一緒に訓練できたのは良かったです」と振り返った。災害対策委員会の佐藤哲也・看護師長は「地域における当院の役割を再確認できました。今後は地域連携も視野に訓練をしていきたい」と意欲を見せた。

終了後は院内で「災害勉強会」も実施。札幌東病院の合田祥悟・救急集中治療センター医師が講師を務め、自院の災害対策の取り組みや、2018年の北海道胆振（いぶり）東部地震で被災した時のエピソードを紹介。一定のレベルに復旧・再開復帰するにはＢＣＰ（事業継続計画）策定の必要性などを訴えた。

 

→徳洲新聞1224号掲載