徳洲会グループ

第69回日本病院学会が8月1日から2日間、札幌市内で開催された。徳洲会からは一般演題で6演題の発表があり、そのなかのひとつとして湘南藤沢徳洲会病院（神奈川県）の亀井徹正総長が、徳洲会グループの〝連休効果〟などについて報告した。

亀井総長から２演題の発表があり、ひとつは「徳洲会グループ病院における週末効果（ＷＥ）および連休効果の検討」がテーマ。欧米では週末に入院する患者さんの死亡率が、週日入院患者さんより高いとするＷＥが報告されている。連休でも同じ現象が発生する可能性を考え、連休効果（仮称）と名付けて検討した。

結果、徳洲会グループ病院の過去３年間のデータをもとに算出したところ、年末年始、ゴールデンウイーク（ＧＷ）、週末の順に高く、ＷＥおよび連休効果ともに認めた。そこで今年のＧＷ（10連休）に向け、四連休以上を避けるなど対策を講じたところ、「例年と比較して連休効果が低いという結果でした。連休中の診療日設定が有効であった可能性が高いと考えます」と報告した。

もうひとつは「全英早期警告スコア（ＮＥＷＳ）は患者急変を予測するが、迅速対応チーム（ＲＲＴ）は病院内心肺停止（ＣＰＡ）を減少させるか？」と題し発表した。同院がＮＥＷＳを導入した2014年12月以降、ＲＲＴ（看護師中心のチーム）導入前後のＣＰＡ発生数・率を比較し、検討した結果、ＮＥＷＳは24時間以内のＣＰＡ予測に有用であると確認。

またＲＲＴを導入した平日の日勤帯のみＣＰＡの発生が減少傾向にあったことから、「迅速対応システムの対応要素として、ＲＲＴの機能充実が必要と考えます」とまとめた。

岸和田徳洲会病院（大阪府）からは3演題発表。勝元伸二・診療情報管理室課長は「ＪＣＩ認証取得に向けた診療情報管理部門の取組み」がテーマ。ＪＣＩ（世界的な医療機能評価）の基準書の理解には、すでに認証取得しているグループ病院からの情報提供が有効であると強調した。

→徳洲新聞1198号掲載