徳洲会グループ

大磯町保健医療連絡協議会で講義

NPO法人TMAT(徳洲会医療救援隊)の隊員である村田宇謙・湘南鎌倉総合病院(神奈川県)救急総合外科部長と、久保健一・湘南大磯病院(同)看護師長は、同院が立地する大磯町が主催した「2024年度大磯町保健医療連絡協議会(災害時医療救護研修会)」で講師を務めた。同院は地域密着型の総合病院として地元行政とも緊密に連携を図っており、同町からの依頼で講師を引き受けた。

ふたりは24年元日に発生した能登半島地震に対する医療支援活動の実際や、避難所運営のポイントなどを紹介。地域の医師会や歯科医師会、薬剤師会、保健福祉事務所、同町職員ら約40人が参加し、今後の災害対応の参考とした。

はじめに村田部長が登壇。TMATは発災当日に先遣隊が現地に向け出発、村田部長自身も先遣隊第3班メンバーとして翌2日に出発した。TMATは2月13日まで14隊94人を派遣した。

先遣隊の役割を紹介したうえで、現地調査の結果、医療ニーズが高く600人ほどの避難者がいたことから、石川県輪島市の「ふれあい健康センター」を活動拠点に決定し、仮設診療所の運営に加え、トイレ清掃や感染防止のゾーニング(区分け)、介助など、避難所の運営全般を支援する様子を写真とともに説明。課題として、医療支援から介護支援にニーズに移行する際の支援体制の確保などを挙げた。

久保・看護師長は先遣隊第1班メンバーとして活動。避難所運用について初動期、展開期、安定期、維持期、撤収期とフェーズを分け、行政担当者や避難者、施設管理者、地域の医師や保健師、支援者・ボランティアなどとの関係を構築しながら運用する際のポイントなどを説明し、災害関連死を防ぐ支援が大切だと強調した。

聴講した池田東一郎・大磯町長は「能登半島地震の犠牲者の半数以上は災害関連死であり、これを防ぐための避難所運営のあり方が非常に重要です。地域の医療・福祉関係者が集う場で今回の講義を聞くことができ、貴重な機会となりました」。

→徳洲新聞1483号掲載