徳之島徳洲会病院

関係機関と連携し島全体でサポート

2018年から22年まで5年間の市区町村別合計特殊出生率で、鹿児島県の徳之島町が1位、天城町が2位となった。いずれも奄美群島のひとつ、徳之島にある。“子宝の島”とも呼ばれる同島だが、分娩を一手に引き受けているのが徳之島徳洲会病院だ。島唯一の分娩取扱施設として、出産に対応するとともに、関係機関との連携強化にも努め、島全体で“お産”しやすい環境整備に尽力している。

合計特殊出生率は1人の女性が一生に産む子どもの数に相当する数値。厚生労働省が公表した「平成30 年～令和4年人口動態保健所・市区町村別統計」によると、徳之島町が2.25でトップ、次いで天城町が2.24だった。徳之島は伊仙町を加えた3町から成り、残る伊仙町も1.98(16位)と、全国平均の1.33を上回っている。過去の同統計でも3町は全国で上位になっている。

ただし、現状で島内の分娩取扱施設は徳之島病院のみ。かつては他院でも対応していたが、継続が難しく休止、10年ほど前からは徳之島病院が“最後の砦”として、分娩を手がけている。現在、新納直久院長をはじめ常勤の産婦人科専門医師3人、助産師10人。マンパワーを拡充するなど体制強化に努めるかたわら、徳洲会グループ内外の協力も仰ぎながら、年間140～150件程度の分娩を手がけている。

コロナ禍でも補助金を活用し感染対策を施した分娩室を設置、島内の出産を支え続けた。新納院長は「内科的な合併症など対応が難しいケースは島外施設に紹介することもありますが、ここ最近は、ほぼ変わらないスタッフで、安定した医療が提供できています」と強調する。

島での出産を望む妊婦さんが、より安心できる環境づくりにも余念がない。米田さおり看護主任(助産師)は「妊娠期から産後の健診まで同じスタッフが高頻度でかかわり、妊婦さんと“なじみの関係性”を築くのが、当院の特徴のひとつです」と指摘する。

安心できる環境づくりは院内だけにとどまらない。「母子連絡会」と称し、3町の保健師、病院や助産院の助産師、島内にある県保健所の保健師が集まり、産前産後に関する情報共有を随時、行っている。徳之島町役場保健センターの琉美智子センター長(保健師)と中原あゆみ係長(同)は「10年以上前から取り組んでいます。当時、若い妊婦さんが多かったことから、手厚い支援が必要と感じ、関係機関が自発的に開始しました」と説明。

米田・看護主任は「“顔の見える関係”ができているため、互いに連絡を取り合いサポート体制を強化しています。都市部と異なり、さまざまなケースを把握できるくらいの規模であることも大きいと思います」とアピールする。

こうした取り組みに、島外の医療関係者も感心。実習で訪れていた鹿児島大学大学院生の箕輪夏里さんは「人と人の距離の近さを感じます。妊婦さんはもちろん、保健師さんをはじめ関係者の皆さんと、ふだんから連携されていることがわかります」と目を細め、「妊婦さんの伴走者となってケアをしている姿を見て、あらためて良い職業だと思いました」。

医療関係者だけでなく、徳之島町では、ふるさと納税を活用し、第1子以降増えていく出産祝金を提供したり、社会福祉協議会や民間企業が育児支援活動を展開したりするなど、さまざまな組織が産前産後をサポート。

なにより「“子は宝”と、地域の皆で子どもを見守り育てる」(琉センター長)といった島の文化が大きな要因だ。米田・看護主任も「“結いの精神”と言って地域の方同士が支える風土があります。出産できる環境だけではなく、産んだ後も安心できる環境も含めた合計特殊出生率だと思います」と語気を強める。

今夏に第4子を出産した方は「出産は何が起こるかわかりません。産前産後の安心できる環境は、本当に心強いです」。

分娩休止の危機乗り越え

順風満帆に見える同院だが、10年ほど前には分娩取り扱いの休止を検討せざるを得ない時期もあった。常勤医が不在となり、徳洲会グループのサポートを受けものの、継続が困難になりかけた。当時を米田・看護主任は「今でこそ年間5件くらいの島外搬送が、当時は月間の件数。それほど厳しく、休止もやむを得ないとする意見も聞かれました」と振り返る。

それでも島の過疎化や合計特殊出生率の低下につながるとして、自治体を巻き込み活動。3町による「徳之島の将来の医療・福祉を考える会」の協力の下、産科医師確保に努めた。その結果、新納院長ら常勤医2人体制となり、人員を拡充して危機的状況を克服した。

新納院長は「妊婦さんが島で当たり前のように産めることが大事。これからも継続できるように、努力していきたいと思います」と意欲的。25年には新築移転を予定しており、「妊婦さんが新型コロナ陽性になる可能性もあるため、新病院は感染対策に一層力を入れていきます」と意気込む。

 

→徳洲新聞1461号掲載