徳洲会グループ

医事部会と合同で500人超

徳洲会看護部門は10月19日、都内の会場とオンラインで管理者を対象とした「診療報酬に関する研修会」を開催した。講師は徳洲会医事部会長の岸良洋一・一般社団法人徳洲会事務部長や福田洋平課長らが担当。看護部長、副看護部長以下の役職者、医事部会員など計500人超が受講した。

看護部門研修担当の坂本眞起代部長は「巡回指導や適時調査の前の確認で各施設に入ると、どこの施設でも似たような指摘を受けることが多い状況でした。そこで各施設の看護責任者が正確な知見を得るための研修が必要と考えました」と説明。適時調査とは、施設基準を届出した医療保険機関を対象に、各厚生局担当者が施設基準要件(人員、施設、設備など)を適切に満たしているか確認する調査だ。

研修会では、5基準(入院診療計画、院内感染防止対策、医療安全管理体制、褥瘡対策、栄養管理体制)、看護職員の負担の軽減および処遇の改善に資する体制など主要な項目をピックアップし、時間をかけて岸良部長が解説。講義だけでなく、会場では各施設が持参した入院診療計画書など書類をチェックする時間も設けた。

今回は看護部門の企画だが、医事部会も合同で受講した。坂本部長は「診療報酬にかかわる算定では、看護部門だけでなく多職種との協働が必要な場面が多く見られます。そのため今回、医事部会と合同開催となり共通認識を得られたのは、より連携が強化される結果となって良かったです」と強調。

また「たとえば入院診療計画書は、患者さんが安心して入院生活を始めるために作成するもの。専門用語が多かったり内容が具体的でなかったりすることもありますので、より良い看護の視点からも、基本的なことを理解する意味合いは大きいと考えます」と指摘する。

受講者からは「もっと早く診療報酬に関する研修を受けたかった」、「医事課と問題点を共有できて良かった」など好評。今後も継続していく意向だが、オンラインでは声が聞き取りにくいなど満足度に差が出たため、次回からは集合開催を中心に考えていく意向だ。また、今後は巡回指導などで現場の状況を確認、改善が見られるかチェックすると同時に、来年6月の診療報酬改定の内容に鑑みて、次回以降のテーマを絞っていく。

→徳洲新聞1416号掲載