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大和青洲病院（神奈川県）は褥瘡（じょくそう）に対する体制を強化、入院患者さんの褥瘡発生率が低下した。
転機は2015年。藤澤律子・看護部長が着任し、徳洲会看護部門が実施している巡回指導で皮膚・排泄（はいせつ）ケア認定看護師から課題を指摘されたことだった。当時の様子について藤澤部長は「自分たちはしっかり行っているつもりでしたが、巡回指導でいろいろなアドバイスをいただき、厳しい現状を認識しました」と振り返る。
当時、同院の褥瘡発生率は、ほかのグループ病院と比べて高く、これを改善しようと藤澤部長らは一念発起し、褥瘡対策委員会の体制強化から取り組んだ。褥瘡回診の強化、看護ケアの統一、褥瘡対策用品の購入、栄養科と連携した栄養状態の評価などを実施。また、褥瘡発生率の推移を可視化することで、講じた対策の評価を行えるようにした。「原因や取り組みの成果が明確になり、スタッフのモチベーションが向上しました」（藤澤部長）
病院全体で取り組む努力も欠かさない。研修を通じ褥瘡に関する知識・技術を学んだ委員が、観察の重要性やポジショニングの方法をスタッフに指導するなど、少しずつ患者さんへのかかわり方も変化。朝礼で褥瘡防止策の徹底を呼びかけたり、写真やイラストを用いてケアの統一を図ったりもした。
その結果、褥瘡発生率は大幅に改善。栄養科やリハビリテーション科との情報交換も頻繁に行うようになった。同委員会の中心的な存在である西田博子看護師は「病院全体で取り組む風土が醸成されたことが大きい」と分析。今後は「観察とケアを徹底」し、予防にさらに注力する。
藤澤部長は自院の特性として慢性期の患者さんが多い点を挙げ、褥瘡対策の重要性を強調。「巡回指導により、現状を正しく認識できたことが取り組みのきっかけとなりました。病院の委員会活動への支援と職員の努力が、結果に結び付いたと感謝しています」。
⇒徳洲新聞No.1076掲載記事